耐震リフォームで安心して暮らせる住まいに！基礎工事の種類や費用相場について解説

地震大国の日本では、築年数の経った住宅でも安心して暮らせるように耐震リフォームを行うケースが多いです。

しかし、住宅の基礎工事と聞くと、新築への建て替えが必要と思っている方も多いのではないでしょうか？

既存住宅を全て壊さなくても基礎を補修することは可能です。

本記事では、基礎工事の種類や費用相場について解説するので、耐震リフォームを検討している方は参考にしてください。

リフォームで基礎工事が選ばれる理由

近年、リフォーム時に基礎を補修し、耐震性能を高める事例が増えています。

ここでは、リフォームで基礎工事が選ばれる理由について紹介します。

理由①基礎の経年劣化や耐用年数超過

コンクリートの基礎は非常に丈夫ですが、長期間空気や雨水に触れることで徐々にアルカリ性を失い、中性化が進行します。

中性化してもコンクリートそのものの強度には影響はありませんが、鉄筋を錆から守る働きが弱わります。

そして、錆びた鉄筋は膨張するため、経年劣化とともにコンクリートの表面が剥がれ落ちてしまうでしょう。

また、鉄筋コンクリート構造の建物は、一般的に47年の耐用年数が設定されています。

高度経済成長期に建設された多くの鉄筋コンクリート建造物は耐用年数を超えつつあり、地震の多い日本では、耐震性能の問題も無視できません。

耐震基準は1981年と2000年に改定されており、特に1981年以前に建てられた建物は「旧耐震基準」に該当します。

この基準で設計された建造物は、震度6強以上の地震に耐えられない可能性があるため、基礎の補修が行われています。

理由②基礎構造の主流が変化

一戸建て住宅の基礎構造には、「布基礎」と「ベタ基礎」という2種類があります。

布基礎は、逆T字型のコンクリートを用いて、建物を「点」で支える形式の基礎工事で、2000年以前に建てられた住宅の多くは布基礎が採用されていました。

一方、ベタ基礎は鉄筋入りのコンクリートを建物の下全面に敷き詰め、その上に住宅を建てる方法です。

布基礎との大きな違いは、コンクリートが鉄筋と共に「面」で建物全体を支える点にあります。

2000年以降、基礎工事の主流がベタ基礎に変わった影響で、布基礎の住宅をベタ基礎にリフォームするケースが増えています。

理由③建築基準法の改正による再建築不可

近年の法改正により、既存の建物が現行基準を満たさない場合、新たに建て直すことができないケースが増えています。

特に狭小地や特殊な条件の土地では、再建築不可の問題が大きいです。

そのため、現存する建物を基礎から補強し、耐震性や安全性を確保するリフォームが注目されています。

基礎工事を行うことで、再建築不可のリスクを回避し、長期的に住まいを維持することが可能になります。

基礎工事の種類と費用相場

基礎工事の主な種類は以下の3つです。

• 耐震リフォーム
• 布基礎からベタ基礎への打ち替え
• スケルトンリフォーム

また、それぞれの費用相場についても解説するので、参考にしてください。

耐震リフォーム

耐震リフォームにおける基礎工事では、現行の耐震基準に沿った改修が行われます。

基礎に鉄筋のないコンクリートが使用されている場合は、鉄筋コンクリートで補強を施し、クラック（ひび割れ）が確認されれば修繕を実施します。

木造住宅の耐震補強に伴う基礎工事費用は、150万円が相場です。

また、工事範囲が広がると費用も増加し、旧耐震基準で建築された住宅では平均180万円ほどになるケースが多いです。

一方で鉄筋コンクリート建造物の耐震リフォームでは、1㎡あたり1万5,000円から5万円程度の費用がかかるとされています。

布基礎からベタ基礎への打ち替え

古い一戸建て住宅をフルリフォームする際は、基礎部分を布基礎からベタ基礎へ変更されるケースが多いです。

この基礎工事にかかる費用は、およそ80万円から280万円程度です。

ベタ基礎はもともと鉄骨造の建物に用いられていましたが、耐震性が高く不同沈下が起こりにくい点が2000年以降評価され、木造住宅にも採用されるようになりました。

ただし、地盤の状況によっては布基礎のほうが適している場合もあるため、専門家に検査してもらい、慎重に判断しましょう。

スケルトンリフォーム

スケルトンリフォームとは、基礎や骨組みだけを残した状態にして、大規模な改修を行う方法です。

この手法では基礎が露出するため、耐震補強工事を確実に実施することが可能です。

基礎や柱を再利用するため一定の補強は必要ですが、建て替えに比べてコストを抑えられる点が魅力で、需要が高まっています。

また、内装のみのリフォームと比べて設計の自由度が高く、間取りや設備の変更ができます。

スケルトンリフォームの費用は、20坪規模の場合、700万～1,000万円程度が目安とされています。

補助金を利用した耐震リフォーム工事の流れ

ここからは、補助金を利用した耐震リフォーム工事の流れについて解説します。

自治体の補助金制度を調べ、耐震診断を受ける

お住まいの自治体で耐震リフォームの補助金制度が利用できるかを調べ、対象となる工事内容や自身が補助金の対象に該当するかを確認しましょう。

また、リフォーム会社が無料または安い金額で耐震診断を行っている場合は、ぜひ活用することをおすすめします。

耐震補強が必要と判断された際には、どのような工事が必要なのか、具体的な補強計画について事前に確認しておくと安心です。

リフォーム会社探し

耐震リフォームに対応している会社をインターネットなどで調べ、リフォームの内容や費用について相談してください。

また、1社に絞り込まず、複数の会社の担当者と話し合い、対応の様子を比較すると良いでしょう。

良い会社を見分けるポイントとして、こちらから質問しなくても自治体の補助金制度について詳しく説明してくれる会社は信頼できると言えます。

契約

複数のリフォーム会社に工事費用の見積もりをもらい、信頼して依頼できる会社を見つけましょう。

特に担当者が必要以上に不安を煽ったり、現地調査が不十分である場合は、その会社へ依頼することを避けてください。

条件に問題がないことを確認後、契約締結へ進みます。

補助金申請と着工

補助金を申請する際は、工事を始める前に手続きを行う必要があります。

申請には設計関連の資料が求められるため、施工業者や設計士が代理で手続きを進めるケースが一般的です。

また、多くの自治体では工事中の確認検査や、工事完了後の書類や写真の提出が義務付けられています。

完工と補助金の受け取り

工事完了届を自治体に提出し、工事の完了が承認されると補助金を受け取ることができます。

ただし、手続きの詳細は自治体ごとに異なるため、事前に確認しておくことが重要です。

まとめ

築年数が経過した古い住宅の基礎は、コンクリートの強度に問題がある場合があります。

特に、1981年以前の旧耐震基準で建てられた家屋は、大規模な地震に耐えられない可能性が高いです。

また、地盤が弱い地域では、2000年以前の布基礎をベタ基礎に変更することで耐震性能が高まり、安心して長く住み続けられるでしょう。

多くの自治体では耐震リフォームに対する補助金制度を設けており、費用負担を軽減できるケースが増えています。

補助金を活用した耐震補強工事にも対応しておりますので、ぜひお気軽にご相談ください。